来年春に開催されるワールドベースボールクラシック『WBC2026』の地上波放送が絶望的な状況となっています。
とても残念なのですが、なぜこのような事態が起こったのでしょうか。
本記事では、
なぜ？【野球・WBC2026】が地上波テレビで見れないかもしれない理由
と題しまして、野球ファンにとって衝撃的なこの状況について、その理由と背景を詳しく解説していきます。
野球【WBC2026】が地上波で見れない可能性が高い現状
2026年3月に開催される、第6回ワールドベースボールクラシック（WBC）に関して、多くの野球ファンにとって衝撃的な発表がありました。
Netflix（ネットフリックス）が日本国内における独占配信権を獲得したことにより、これまでは地上波のテレビ中継で楽めたWBCの試合が見られなくなる可能性が高まっているのです。
前回2023年大会では、侍ジャパンの活躍により決勝戦の平均世帯視聴率が42.4%を記録するなど、国民的な関心を集めました。
しかし、今回は状況が一変し、有料の配信サービスでしか視聴できないという事態となっているのです。※（2025年8月26日時点）
一体なぜこのような状況になったのでしょうか。
その理由には、放映権料の高騰、動画配信サービスの台頭、そしてテレビ業界を取り巻く構造的な変化が深く関わっていると見られます。
Netflix独占配信による【WBC2026】地上波中継の消滅
2025年8月26日、Netflix（ネットフリックス）は2026年3月に開催されるWBC第6回大会の日本国内における独占配信権を獲得したことを正式に発表しました。
これにより、全47試合がNetflixでのライブ配信とオンデマンド配信のみとなり、地上波での中継は事実上不可能となりました。
前回の2023年大会では、テレビ朝日系とTBS系での地上波中継に加えて、Amazonプライムビデオが日本戦を配信し、その他の試合はJ SPORTSが担当するという棲み分けがなされていました。
しかし今回は、Netflixによる完全独占という前例のない形態となったのです。
読売新聞社の公式発表によると、WBC運営組織であるWBCIが「当社を通さずに直接Netflixに対し、東京プールを含む全試合について、日本国内での放送・配信権を付与した」とされており、従来の放映権取得プロセスとは異なる形で契約が成立したことが明らかになっています。
【WBC2026】地上波放送がない理由は放映権料の高騰
放映権料の急激な高騰が、地上波テレビ局をWBC中継から締め出した最大の要因です。
前回大会での日本の高視聴率と侍ジャパンの優勝により、WBCの商業的な価値は飛躍的に向上しました。
業界関係者によると、WBC放映権は前回大会で国内30億円程度だったものが、今回は数倍の100億円程度に跳ね上がったととのこと。
一方で、Netflixの国内売上は1,000億円程度であり、今回の配信費用の多くは新規顧客獲得のための販促費として位置付けられているとの分析もあります。
地上波テレビ局は、広告収入に依存した収益構造により、コンテンツ単位での厳密な収支管理を行っています。
このため、100億円規模の放映権料を広告収入でペイすることは現実的ではなく、結果として動画配信サービスに市場を明け渡すことになったのです。
動画配信サービスの参入によるスポーツ放映権競争激化
スポーツ放映権市場における動画配信サービスの積極的な参入が、放映権料高騰の背景にあります。
これは日本だけでなく、世界的な傾向として顕著なものです。
近年の大型スポーツイベントでも同様の現象が起きており、ボクシングの井上尚弥選手の世界タイトルマッチがLeminoで独占配信、全英オープンゴルフがテレビ朝日の撤退によりCS放送のみの中継となったりしています。
これらの事例は、テレビ局よりも配信事業者の方が高い放映権料を支払う能力があることを示していると言えるでしょう。
動画配信サービスにとって、スポーツのビッグイベントは一発で投資回収が見込める効率的なコンテンツとなります。
面白いバラエティ番組を制作するよりも、既に注目度の高いスポーツイベントを獲得する方が、サービス全体のPRにもなり、新規加入者の獲得により直接的に貢献するのです。
テレビ離れと視聴習慣の変化
若者層を中心としたテレビ離れの深刻化も、地上波のスポーツ放映から撤退する要因の一つと見られます。
最新の調査によると、10代のテレビ視聴時間は1日39分、20代でも53分と大幅に減少しているといるとのこと。
一方で、動画配信サービスの利用は急速に拡大しており、10代の約7割が毎日動画配信サービスを利用しているという調査結果もあるのです。
Netflixの日本国内加入者数は2024年上半期に1,000万世帯を突破し、日本の5世帯に1世帯が加入している計算になります。
また、スマートフォンでの動画視聴も日常化しており、10代男女の約3割が1日6時間以上スマホで動画を視聴しています。
このような視聴習慣の変化により、地上波テレビよりも動画配信サービスの方が若年層にリーチしやすい環境が整っているのです。
WBC運営体制の特殊性
WBCの運営体制自体にも、地上波中継が困難になる構造的な要因があります。
WBCは、アメリカのMLB機構とMLB選手会が共同出資して設立したワールド・ベースボール・クラシック・インク（WBCI）が主催しており、一国のプロリーグが運営する国際大会という特殊な形態です。
このため、オリンピックのIOCやサッカーW杯のFIFAのような中立的な国際組織による運営とは異なり、アメリカ側の商業的な判断が優先される構造になっています。
アメリカでは野球中継が基本的にペイTVで行われており、無料放送での視聴という概念が薄いことも影響している可能性が高そうです。
WBC2026の地上波放送がないによる野球普及への影響懸念
WBCの地上波テレビ放送がなくなることにより、野球の普及や競技人口への悪影響が懸念されています。
前回大会では、平日午前にもかかわらず42.4%の高視聴率を記録し、多くの人が野球に興味を持つきっかけとなりました。
特に、普段野球を見ない層や高齢者層にとって、有料配信サービスへの加入は心理的・経済的なハードルが高いでしょう。
そうなると、WBCを通じた野球への関心を高めるチャンスが失われる可能性は否めません。
SNSでも「地上波があることを信じる」「せめてCS放送だけでもして欲しい」という声が多数上がっており、無料で視聴できる環境への強いニーズがあります。
【WBC2026】報道目的での地上波テレビ放送は継続される見通し
ただし、完全に地上波からWBCが消えるわけではありません。
読売新聞社の発表によると、NHKおよび民間放送各局は報道目的で試合映像を放送することができるため、ニュース番組などでのハイライト映像の放送は従来通り可能のようです。
ですが、やはり生中継とは大きく異なり、リアルタイムでの試合の興奮や臨場感を共有する機会は大幅に限定されることになります。
国際的なスポーツ放映権の動向
この問題は日本だけでなく、世界的なスポーツ放映権の構造変化の一環として捉える必要があります。
欧米では既にスポーツの有料配信が主流となっており、地上波での無料視聴は例外的な存在になりつつあるのです。
日本でも、JリーグがDAZNとの独占契約により地上波放送を大幅に削減したことや、ボクシングのビッグマッチやゴルフの国際大会が相次いで有料配信に移行していることを考えると、WBCの事例は時代の必然的な流れとも言えるでしょう。
まとめ：『WBC2026』が地上波テレビで見れないかもしれない理由
『WBC2026』が地上波で見られなくなる理由は、複数の要因が複雑に絡み合った結果です。
最大の要因は、放映権料の高騰であり、前回大会の成功により商業価値が飛躍的に向上したWBCに対して、地上波テレビ局が支払い能力を超える金額が設定されたことになります。
また、若年層を中心としたテレビ離れと、幅広い世代への動画配信サービスの普及も大きな背景要因です。
WBCの運営体制がアメリカ主導であることや、世界的にスポーツ中継が有料配信に移行している潮流も、この変化を後押ししています。
野球ファンやWBCを楽しみにしていた方たちにとっては残念な状況ですが、これは単なる一時的な問題ではなく、メディア業界全体の構造変化を象徴する出来事として理解する必要がありそうです。
今後は、地上波テレビと動画配信サービスのそれぞれの特性を活かした新しいスポーツ視聴の形が模索されることになるでしょう。
願わくば、なんとか侍ジャパンの試合だけでも地上波や無料で見れる状況になってくれるとうれしいのですが・・
朗報に期待したいところです。